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防音室の耐用年数はどれくらい?タイプ別に徹底検証!

音楽教室などを開くにあたって防音室を設置した場合、気になるのはその耐用年数。

確定申告などに関わってきますので、ギリギリになって慌てる前に今から確認しておきましょう。

ここでは耐用年数の意味と、防音室の構造別に耐用年数の目安をご説明していきたいと思います。

 

耐用年数は納税額を変える重要なキーワード!

耐用年数とは、建築物や車、楽器、機械、ソフトウェアなど、耐久性がありなおかつ10万円以上の減価償却資産が、何年にわたって使い続けることができるのか、その年数のことです。

事業の経費として扱われる減価償却資産ですが、耐用年数によって納税額が変わってきます。 この耐用年数について、詳しくは国税庁のホームページで確認してみてください。

例えば鉄筋コンクリートで建てられた事務所用の建物なら50年、小型自動車なら4年…といった具合です。

防音室の耐用年数の決定は難しい

国税庁のホームページには様々な建築物の耐用年数が記載されていますが、防音室の構造は非常に多様性があるため耐用年数の定義も非常に曖昧です。また、防音室を作る人自体が少ないため、直接近くの税務署へ相談しにいく必要があります。

このとき、防音室の構造について聞かれたときに困らないよう、また自分である程度耐用年数を調べられるよう、ご自身の防音室の構造をきちんと把握しておきましょう。

簡素な可動式の防音パネルは3~5年程度

賃貸やマンションの一室を防音室にする場合、壁を取り壊したりする本格的な防音室は作れないケースがほとんどです。

その場合には、室内で壁を取り壊さずに可動式の「防音パネル」を使用することになるでしょう。この可動式の防音パネルは、国税庁の耐用年数表にある「可動式パネル」という項目に当てはめることができます。

可動式パネルは簡素なものが多いので、耐用年数は3年~5年と比較的短めになっています。

組立式防音ボックスは15年程度

賃貸などの一室を防音室にする際、組み立てるだけで設置可能な「組立式防音ボックス」を利用される方も多いですよね。上記のパネルよりもさらに防音度が上がりますので、本格的な音楽教室などを開いている場合はこの組立式防音ボックスを使用している方がほとんどでしょう。

組立式防音ボックスは、国税庁の耐用年数一覧表によると「可動式その他」の「プレハブ」扱いとされるケースが多いです。プレハブの耐用年数は15年となっていますので、それに準ずる耐用年数となることが見込めます。

リフォームした防音室は22年程度

室内をリフォームし、しっかりと防音室を作った場合は、その住宅の耐用年数を参考とすることになります。木造や合成樹脂造の一般住宅の耐用年数は22年。当然ながら、3つのケースのうちで最も長い耐用年数になります。

一室の壁を防音のものにしただけなので「内装扱い」として処理できそうに思えるかもしれませんが、「内装」とは「壁紙などの簡易的なもの」を指します。「しっかり壁を取り壊して工事した防音室」には当てはまらないのです。

耐用年数によって税金も変化する

防音室の耐用年数について、可動式防音パネルの場合、組立式防音ボックスの場合、リフォームの場合と3つに分けてご紹介しました。

リフォームの場合は、耐用年数はその物件によりますのでご注意を! 音楽教室やダンス教室などを開業するにあたって防音室を作られた場合、確定申告の際に防音室の耐用年数が重要になってきます。

楽器代やその他のことで頭がいっぱいになっているかもしれませんが、防音室の耐用年数のことも頭の片隅に入れておいてくださいね。

ホームシアター ショールーム体験レポート

防音室やシアタールームの導入を検討しているなら、まずは実際に体感してみるのがおすすめ!ということで、実際に防音工事専門会社のショールームへ行ってきた体験を徹底レポートします!

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